コロナ禍で変化した販売促進計画作りにおける重要なポイント
皆さんこんにちは、飲食店コンサルタントの三ツ井創太郎です。
オミクロン株の感染拡大による蔓延防止措置が解除され売上が少しずつ回復傾向にある飲食店が多いかと思います。当社ご支援先でも4月は外食需要も少しずつ戻ってきているとのご報告を頂いております。
今回はこれまで10回のシリーズでお伝えしてきた、様々なWEBツールを活用し、「効果的な集客施策はいつのタイミングなのか」というポイントについてお話させて頂きます。
効果的な集客施策は販売促進計画にあり
コロナ禍での繰り返す緊急事態宣言や営業時間短縮により飲食店の販売促進計画の立て方にも変化が求められている。以前は1年分の販売促進計画を立てる「年間MD（マーチャンダイジング）計画」が一般的であったが、経営環境の変化が早いコロナ禍における販売促進計画は約3ヵ月ごとを目安に短期的な計画を策定していく事が重要である。
コロナ禍での販売促進計画におけるポイントとしてまん延防止等重点措置の解除に伴う外食ニーズの増加のタイミングで新規客獲得施策と同時にリピート客化していく為の施策が売上最大化に向けた重要なポイントとなります。
ここで上記図の①と②のそれぞれの実施時期においてお客様の会計時に次回使えるクーポンを配布する店内販促企画を実施した場合の違いを解説します。
①の2021年3月では750人が来店し、その内70％（525人）のお客様に配布する事が出来た。来店率15％で合計195人の誘因客数だった場合、店内販促での誘因売上は68万円となります。反対に②の2021年4月では1500人が来店しその他は①と同様の条件の場合、誘因売上は137万円となります。
この様に同じ店内販促企画でも来店客数が多い時期に実施する事でより効果の高い販売促進を実施する事が出来る。また新規客に関してもまん延防止等重点措置がある状況に比べ、解除された時期の方が集客を見込む事が出来る。
効果的な集客施策はコロナ禍での販売促進計画において飲食店の一般的な繁忙期（3月・12月）ではなく、まん延防止等重点措置が解除され外食ニーズが高まるタイミングで来店客数を増やす新規客獲得施策を行い来店客数の最大化した上で、店内販促（馴染み客獲得集客）を行う事ポイントとなります。また、日々変化する経営環境に対応する為にも3ヵ月程度の短期的な販売促進計画を策定し変化に対応していく事がコロナ禍のいま、飲食店が効果的な集客施策を行う方法になります。
是非、3ヵ月ごとの販売促進計画を策定しお店の集客に活かして頂けますと幸いでございます。
最後までお読み頂きありがとうございました。
本記事が少しでも皆様のお役に立てば嬉しく思います。
